東京五輪開催までの新型コロナワクチン接種が余りに遅く、ウィルスを撃退する5-ALA商品が激戦となった!

令和3年2月9日に長崎大学熱帯医学・グローバルヘルス研究科の北潔教授とネオファーマジャパンが日本酒や納豆などの発酵食品に多く含まれるアミノ酸の「5-アミノレブリン酸(5-ALA)」が実験室レベルではありますが新型コロナウィルスの増殖を100%抑えたと公表したことから事件は始まります。

【寄稿】日本酒にも含まれるアミノ酸(5-ALA)がコロナを100%阻害!?

【日本人のファクターX】

英国やブラジルとインドの変異ウィルスが猛威を振るっており、死者数が激増しているのに比べれば、日本は感染急増とは言っても重傷者数・死者数とも諸外国に比べればまだまだ少なく、季節性インフルエンザに毛が生えた程度と認識されているようです。

京都大学のノーベル賞受賞者の山中伸弥教授がかつて新型コロナに対する日本人が持つ隠された免疫力をファクターXと呼んでいましたが、どうやら昔からタクアンや納豆などの発酵食品にかこまれて生活をして来たことが功を奏したと言えるのかも知れません。

【驚異の健康食品 5-ALA】

5-ALAの産物であるプロトポルフィリンやヘムが、ウイルスのスパイクタンパク質(ウイルス周囲の突起物)に結びつくと、ウイルスが受容体を認識できなくなって、増殖を抑えられることが分かっています。

2011年5月に「ポルフィリン研究会」ならびに「5-ALA研究会」が統合し、新たに「ポルフィリン‐ALA学会」として活動を開始していましたが、その現在の役員名簿には会長として北 潔(長崎大学教授)の他、副会長として田中 徹(SBIファーマ株式会社)、また幹事として富岡基康(ネオファーマジャパン株式会社)と高橋 究(SBIファーマ株式会社)(事務局)となっていて、更に監事として石塚昌宏(SBIファーマ株式会社)の名前が見られることから、ネオファーマジャパン株式会社とSBIファーマ株式会社の両社が主要メンバーであることが伺えます。

学会ですから当初は「学際分野における情報交換を目的としており、特定の商品等の販売を目的とするものでありません。」となっていましたが、新型コロナのパンデミックに伴い世界的にワクチン開発競争が激化している折に、今まで健康食品として販売されていた5-ALAに特効薬と予防薬としての働きが発見されたことから、熾烈な5-ALA商品の販売合戦へと進んだようです。

【5-ALA商品の競合状態】

ネオファーマジャパン株式会社は『5-ALA 50mg アミノ酸 5-アミノレブリン酸 配合 サプリ サプリメント 60粒 (60日分) 日本製 高濃度 2個セット』22,680円 (税込)を販売していますが、SBIファーマ株式会社では『アラプラス 糖ダウン 30カプセル×3箱セット』10,500円 (税込)や『アラ50プレミアム60粒入り(1日2粒目安/約30日分)』15,120円 (税込)などの5-ALA関連健康食品の販売と製造をしているようです。

どうやらSBIファーマ株式会社はOEM生産に絡んでか、ネオファーマジャパン株式会社と法的トラブルに発展しています。

ネオファーマジャパン株式会社による
日本国内におけるサプリメント無断販売等につきまして

2021年4月21日
SBIホールディングス株式会社
SBIファーマ株式会社

現時点で高濃度の5-ALAを大量生産できるのが静岡県にある「ネオファーマジャパン」の袋井工場だけで、多量の備蓄の存在と、安定供給の確保ができることからSBIファーマ株式会社がネオファーマジャパンに突出されたことに危機感を持っているようです。

法的にどちらが正しいのかは分かりませんが、このような喧噪をよそに株式会社 東亜産業も低価格路線で5-ALA市場へ参入をしています。

『2個セット 5-ALAサプリメント アラシールド 日本製 30粒入 アミノ酸 クエン酸 飲むシールド 体内対策サポート 5-アミノレブリン酸 価格:3360円(税込、送料無料)』という破格の値段で市場シェアの拡大を図っています。

ネオファーマジャパン株式会社とSBIファーマ株式会社と株式会社 東亜産業の共通項としていずれも”国産”と銘打っています。

新型コロナワクチン開発では海外勢に一歩遅れを取った日本ですので、こちらは日本独自の開発を強調したいところです。

【各社とも”国産”を強調するが・・】

しかしネオファーマジャパン株式会社は、アラブ首長国連邦(UAE)に本拠地を持つNeopharma LLCとneo ALA株式会社(旧社名:コスモALA株式会社)との合弁によって設立されたもので、2016年10月には、株式会社エーピーアイコーポレーションの袋井工場を買収して、Neopharma LLCには無かった医薬品原薬・医薬中間体製造に関する設備と能力を獲得していますので、純粋に”国産”とは呼びにくいのです。

また、SBIファーマ株式会社はSBIグループで、旧ソフトバンク(ソフトバンク・インベストメント)から独立したものですから、現在は資本関係は解消したとは言え、孫正義氏の影を引きずっている気が全くないでもありません。

更に、株式会社 東亜産業はハンドスプレーやPCR検査キットあるいはALAシールドやマスク製造など新型コロナに関する様々な商品開発を手掛けており、中国本土に自社工場を複数保有しているので社員には中国人が多く、中国製品の商社としての活動があるため、やはり”純国産”の企業とは言えません。

にも拘わらずに”国産”を強調するのは、日本製品の安全を背景に対新型コロナでの巻き返しを図っていると考えられます。

【新型コロナワクチン接種の現状】

現在日本では高齢者へ向けた新型コロナウィルスのワクチン接種が始まっていますが、感染爆発に入っている大阪や東京では接種の予約電話やネットでの予約が急増したためにパンクする事態となってしまいました。

更に東京オリンピック開催を間近に控えて、政府の打つ手が裏目へと出て来ています。

開催都市としての東京都の小池都知事と国の丸川珠代五輪担当大臣のとの間にコロナ対策で微妙に温度差が出ています。

都知事としてはオリンピックも大事だが都民の生命の方が更に重要ですから、開催を当然のシナリオとして描いているオリンピック担当大臣としては「他人事のように勝手なことばかり言っている」となるわけです。

国は盛んにワクチン配布の順調さを強調していますが、現実に身近に迫る感染の恐怖に怯えている都民や市民には虚しく響くだけなのです。

無責任野党が騒ぎ出したようにオリンピックどころではないのが現状でしょう。

【オリンピック開催中止への恐怖】

日本の首都東京で開催するとは言え、国際オリンピック委員会IOCが開催の是非についての決定権を持っていますから、JOCや日本政府あるいは東京都が止めると言って簡単に止められるものではありません。

少なくとも中止の際には多額の違約金が発生しますので、それを誰が負担するのかがハッキリするまでは口が裂けても自分から止めるとは言い出せないのです。

結局のところ無観客での開催に落ち着くでしょうが、オリンピック開催中の医療体制の確保のためにはフリーに動ける自衛隊の医療部隊の存在に賭けざるを得ないでしょう。

【混迷を救う5-ALAの医薬品化】

食品としての5-ALAが厚労省から医薬品としての認定を受けられるならば、事態は大きく改善されることになります。

一つにはワクチンと違って錠剤での投与ですので、予防は勿論、患者に対しては在宅での処置も可能となります。

また、製造ラインで言えばファイザー社やアストラゼネカ社あるいはモデルナ社のワクチンではマイナス数十度という超低温での保存が必要ですが、こちらは常温保存で済みます。

健康食品としての長い歴史がありますから安全性も全く心配無用で、ワクチンのような副作用もありません。

しかも高濃度の5-ALAの在庫が相当にありますから、その気になれば直ぐにでも配布することが出来るでしょう。

【必要な前例にとらわれない政策を】

ワクチン接種と並行して5-ALA錠剤配布は内閣の決断ひとつで可能ですので、今直ぐにでも実施して欲しいのです。

業界団体の内紛が起きている現状を政治の力で速やかに解決して、国家として各社から5-ALAの買い上げをすることにより、国民の将来への明るい展望が開けるでしょう。

今こそ与野党挙げて新型コロナ撲滅の具体的政策が求められています。

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